Jリーグの人件費と順位の関係は？人件費1位の優勝は20年で1回だけ

Jリーグは人件費が多いクラブほど上位に入りやすい一方で、人件費がJ1で1位のクラブが優勝したのは、2006〜2025年の20シーズンで2006年の浦和レッズの1回だけです。

フットボール戦士は、Jリーグが毎年公表している「クラブ決算一覧」の人件費と、J1の最終順位を20年分突き合わせました。お金で「上位争いの席」はある程度買えますが、「優勝」までは買えていない、というのが答えです。図と数字で順に見ていきます。

J1優勝クラブの人件費は何位？20年で1位は1回、真ん中は4位

2006〜2025年のJ1優勝クラブ20チームについて、その年度の人件費がJ1で何番目に多かったかを数えました。人件費1位で優勝したのは2006年の浦和だけです。2〜3位が5回、4〜6位が9回で、20回中15回は6位以内でした。優勝クラブの人件費順位を小さい順に並べた真ん中（中央値）は4位です。

つまり優勝クラブの多くは、「人件費はJ1の上位だが、1位ではない」クラブです。鹿島は2007〜2009年の3連覇をすべて人件費5〜6位で、川崎Fは2017・2018・2020・2021年の4回の優勝を人件費2〜7位で果たしています。

直近の2025年も同じ形でした。人件費1位は浦和の32.7億円でしたが、優勝したのは人件費4位（30.1億円）の鹿島で、浦和は7位でした。

※人件費の順位は、同じ年度の決算の中で比べています。2024年度からは移籍金などの「移籍関連費用」が人件費とは別の項目になりました。移籍関連費用を足した数字で数え直すと、2024年の神戸は3位、2025年の鹿島は8位になりますが、人件費1位の優勝が2006年の1回だけなのは変わりません。

人件費が多いクラブほど順位は上？人件費1〜3位は平均6.6位

各年度のJ1クラブを人件費の多い順に3クラブずつに分け、最終順位を比べました。人件費1〜3位のクラブの平均順位は6.6位、16位以下のクラブは14.4位です。人件費16位以下のクラブが3位以内に入った例は、20年で一度もありませんでした。人件費が多いほど順位が上がる傾向は、はっきり出ています。

ただし、人件費1〜3位のクラブが3位以内に入ったのは60例中18例（30%）で、人件費4〜6位の22例（37%）より少なくなっています。人件費を一番使っているクラブ群が、一番結果を出しているわけではありません。

人件費の順位と最終順位がどのくらいそろうかを、0（関係なし）〜1（完全に一致）の数字（順位相関係数）で年ごとに出すと、20年の平均は0.51でした。関係ははっきりあるものの、ぴったり一致からは遠い強さです。

年による差も大きく、最もそろったのは2011年の0.69、最もずれたのは2018年の0.14でした。2018年は、人件費1位の神戸が10位、4位の名古屋が15位、5位の柏が17位で降格した一方、人件費12位の広島が2位に入っています。

人件費1位のクラブは何位だった？20年で10位以下が7回

人件費がJ1で一番多かったクラブの最終順位を並べると、優勝は2006年の浦和の1回だけでした。2〜3位も5回ありますが、10位以下も7回あります。20年の最終順位の真ん中は6.5位です。

一番大きく外れたのは2008年の東京ヴェルディです。人件費は26.2億円でJ1の1位でしたが、17位でJ2に降格しました（当時の決算の人件費には、監督・コーチなどチームスタッフの人件費も含まれます）。

2017〜2022年は、神戸が6年続けて人件費1位でした。最終順位は9位・10位・8位・14位・3位・13位です。2020年度の神戸の人件費は64.0億円で、その年のJ1平均の2.6倍でしたが、14位に終わっています。神戸が初めてJ1で優勝した2023年と、連覇した2024年は、人件費はどちらも2位でした。

浦和は20年のうち9回、人件費1位でした。優勝はそのうち2006年の1回で、2024年は13位です。浦和の順位と売上高の関係は、別の記事で詳しくまとめています。

人件費が少なくても上位に入れる？2012年広島は11位で優勝

人件費がJ1で10位以下だったクラブが3位以内に入った例は、20年で8例ありました。そのうち4例が広島です。

2012年の広島は、人件費14.1億円でJ1の11位、J1平均の0.97倍でした。この20年で、優勝クラブの人件費がJ1平均を下回ったのはこの1回だけです。広島は翌2013年も、人件費9位で連覇しています。

同じ2012年は、人件費14位の仙台が2位に入りました。直近の2025年も、人件費12位の柏が2位、人件費14位の京都が3位です。

こうしたクラブが少ない人件費で上位に入れた理由は、決算の数字からは分かりません。監督の戦い方や選手の獲得・育成など、お金以外の要素が大きいと考えられますが、この記事のデータでは確かめていません。

優勝にはいくら必要？優勝クラブの人件費はJ1平均の約1.2倍

優勝クラブの人件費を、その年度のJ1平均と比べました。倍率の真ん中は1.23倍で、20回中17回は平均の1.1倍以上でした。最も高かったのは2006年の浦和の1.73倍、最も低かったのは2012年の広島の0.97倍です。

金額では、優勝クラブの人件費は2012年広島の14.1億円から2023年神戸の38.0億円まで幅があります。2025年度のJ1平均は23.8億円なので、平均の1.23倍に当てはめると約29億円です。2025年に優勝した鹿島は30.1億円でした。あくまで過去20年の真ん中から出した目安で、この額を使えば優勝できるという意味ではありません。

※2024年度からは移籍関連費用が人件費に入っていないため、2023年度以前の金額とそのまま比べることはできません。2025年度の鹿島の人件費に移籍関連費用を足すと34.3億円です。

各クラブの人件費・売上高・入場料収入の推移は、フットボール戦士のJクラブ経営データベースで年度ごとに見比べられます。

データについて：Jリーグのクラブ決算20年分を集計

出典は、Jリーグが毎年公表している「クラブ決算一覧」です。2006〜2025年度のJ1クラブの人件費を、フットボール戦士が集計しました。2005年度は、優勝したG大阪の人件費が一覧に載っていないため対象から外しています。

人件費の名前と範囲は年度で変わります。2010年度までは「選手・チームスタッフ人件費」で監督・コーチやアカデミーのスタッフも含み、2011〜2021年度は「チーム人件費」、2022年度からは「トップチーム人件費」です。2024年度からは移籍関連費用が別の項目になりました。この記事の順位は同じ年度の中で比べていますが、年度をまたいで金額を比べるときは注意が必要です。

決算の年度とシーズンは同じ年として扱っています（2025年度の決算＝2025シーズン）。決算期間が12か月でないクラブ（2012年度の鳥栖、2025年度の岡山など）は人件費の順位には入れ、平均や順位相関からは外しました。2025年度は決算期の変更で湘南の数字がまだ公表されていないため、19クラブで比べています。

J1の最終順位は、2015・2016年をチャンピオンシップ後の公式順位にしています。2026年2〜6月の特別大会「明治安田J1百年構想リーグ」と、8月に始まった秋春制の2026-27シーズンの人件費は2026年度以降の決算に入るため、この記事には含まれていません。数字が示すのは「人件費と順位に関係がある」ところまでで、どれだけお金が勝ちにつながったかの原因までは言い切れません。

よくある質問

A. 関係はあります。2006〜2025年度で、人件費がJ1で1〜3位のクラブの平均順位は6.6位、16位以下のクラブは14.4位でした。ただし年ごとの順位相関の平均は0.51で、人件費だけで順位が決まるわけではありません。

A. 2006〜2025年の20シーズンで、優勝は2006年の浦和の1回だけです。人件費1位のクラブが10位以下に終わった年は7回ありました。

A. 2012年の広島は人件費がJ1で11位、J1平均の0.97倍で優勝しました。翌2013年も人件費9位で連覇しています。

A. 浦和レッズの32.7億円で、最終順位は7位でした。優勝した鹿島は人件費4位の30.1億円です。

A. 同じではありません。決算の人件費には、選手の報酬のほか監督・コーチなどの人件費も含まれ、年度によって範囲も違います。選手の年俸が低いと言われる理由は、Jリーグ選手の年俸が低い理由で解説しています。

まとめ：Jリーグはお金で上位に近づけるが、優勝は買えていない

• 2006〜2025年のJ1で、人件費1位のクラブが優勝したのは2006年の浦和の1回だけ
• 優勝クラブの人件費順位の真ん中は4位で、20回中15回は6位以内
• 人件費1〜3位のクラブは平均6.6位、16位以下は平均14.4位。16位以下からの3位以内は0回
• 人件費1位のクラブは10位以下が7回。2008年の東京ヴェルディは17位で降格
• 2012年の広島は人件費11位で優勝。優勝クラブの人件費は、真ん中でJ1平均の1.23倍

人件費の多さは、上位争いに加わるための大きな条件になっています。それでも、一番お金を使ったクラブが勝つとは限らないのがJリーグです。2026-27シーズンのお金と順位の関係は、2026年度以降の決算が公表されてから確かめられます。

※この記事の情報は2026年10月17日時点のものです。人件費はJリーグ クラブ決算一覧をもとにフットボール戦士が集計しました（2006〜2025年度）。